外壁と屋根のリフォームは同時がお得！費用相場と足場代を抑えるコツ

外壁や屋根のメンテナンス時期が重なると、「同時にやるべきか、別々にすべきか」で迷う方は多いのではないでしょうか。結論から言えば、外壁と屋根は同時にリフォームするのが圧倒的にお得です。

なぜなら、外装リフォームの費用のうち大きな割合を占める足場代を1回分に抑えられるからです。本記事では、同時施工のメリットから工法の選び方、2026年に使える補助金・減税・ローン制度、そして後悔しない業者選びの基準まで、費用相場を交えて分かりやすく解説します。

これから外壁・屋根のメンテナンスを検討している方は、ぜひ最後まで参考にしてください。

1. 外壁と屋根は「同時リフォーム」が圧倒的にお得と言える理由

外壁と屋根のリフォームは、タイミングが近いのであれば同時に行うことで費用と手間の両面にメリットが生まれます。

ここでは、足場代の削減効果や単独施工との費用差、そして工期の目安について具体的に見ていきます。

最大のメリット！足場代が1回分で済みトータル費用を大幅に削減できる

外壁や屋根の工事には、高所での安全な作業のために足場の設置が欠かせません。この足場代は決して安くはなく、リフォーム総額の中でも大きな割合を占めます。

30坪前後の住宅であれば、足場工事費用の相場は1回あたりおよそ15万円から25万円程度です。外壁と屋根を別々に施工すると足場代が2回分、合計で30万円から50万円ほどかかりますが、同時施工なら15万円から25万円で済むため、その差額がそのまま同時施工の経済的なメリットになります。

外壁塗装のみの費用相場が約60万円から100万円であるのに対し、シーリング補修や塗装を同時に行えば、足場工事代の重複を避けられる点も見逃せません。1回分の足場費用を丸ごと節約できると考えれば、同時施工の合理性は明らかです。

単独施工と同時リフォームの費用比較と、生活への負担を減らすメリット

費用面だけでなく、生活への負担という観点でも同時施工には利点があります。工事期間中は足場や養生シートで窓や庭先が覆われ、洗濯物を外に干せない、日当たりが悪くなるといった不便が生じます。

これを外壁と屋根で別々に経験するよりも、1度にまとめて済ませたほうが生活への影響を最小限にできます。費用の目安を分かりやすく表にまとめました。

施工パターン	工事費用の目安（30坪・2階建て）	足場費用の目安
外壁のみ	70万〜110万円	15万〜25万円
屋根のみ	25万〜80万円	15万〜25万円
外壁＋屋根を別々に施工	上記の合計＋人件費増	30万〜50万円（2回分）
外壁＋屋根を同時施工	110万〜160万円	15万〜25万円（1回分）

外壁と屋根を同時施工にすると、別々に工事するよりトータルで20万〜30万円ほど安くなるケースが一般的です。工事内容や住宅の状態によって金額は変動しますが、足場代を軸に考えると同時施工の優位性が分かりやすいはずです。

同時リフォームを行う場合の標準的な工期と全体のスケジュール感

外壁と屋根の同時リフォームにかかる工期は、天候や工法にもよりますが、おおむね2週間から3週間程度が目安です。足場の組み立てと養生から始まり、屋根の下地補修や塗装・カバー工法、続いて外壁の高圧洗浄・下地処理・塗装や張り替えという順で進むのが一般的な流れとなります。

雨天が続くと乾燥工程が延びて工期が長引くこともあるため、余裕を持ったスケジュールで計画することをおすすめします。梅雨や台風シーズンを避けて、春先や秋口に着工できるよう早めに業者へ相談しておくと安心です。

2. 【劣化状況別】外壁・屋根の工法の種類とおすすめの組み合わせ

外壁と屋根には、それぞれの劣化状況に応じた複数の工法が存在します。ここでは主要な3つの工法の特徴と、人気の素材であるガルバリウム鋼板が選ばれる理由、そして築年数別の組み合わせ例を紹介します。

リフォームの主要な3つの工法（塗装・カバー工法・張り替えや葺き替え）

外壁・屋根のリフォームには、主に「塗装」「カバー工法」「張り替え・葺き替え」の3つの選択肢があります。塗装は既存の外壁や屋根の表面を保護する工法で、比較的費用を抑えられる一方、下地自体の劣化が進んでいる場合には根本的な解決にはなりません。

カバー工法は既存の屋根材の上から新しい屋根材を重ねる工法で、既存屋根の撤去が不要なため工事費用を削減でき、施工期間も短縮できるうえ、屋根が二重になることで防音性や断熱性も向上します。2000年前後に建てられた住宅でアスベストを含む屋根材が使われている場合は、既存材を撤去せずに済むカバー工法が特に有効な選択肢になります。

張り替え・葺き替えは既存材を撤去して新しい建材に交換する工法で、下地から刷新できる分、費用は高くなる傾向があります。ガルバリウム鋼板でのカバー工法の費用相場は150万〜400万円である一方、葺き替えは200万〜500万円ほどとされ、カバー工法のほうが費用を抑えやすい傾向にあります。

耐久性と軽さを両立する金属素材「ガルバリウム鋼板」が人気の理由

屋根のカバー工法や葺き替えで近年特に選ばれているのが、ガルバリウム鋼板です。スレートより軽量で耐候性にも優れ、長期的な維持コストの削減が期待できる点が魅力とされています。

屋根が軽くなることで建物への負担が減り、地震の際の揺れも抑えやすくなる点は木造住宅にとって大きなメリットです。ただし注意点もあります。カバー工法自体は屋根が二重構造になるため、住宅の耐震性がやや低下する可能性がある点はデメリットとして押さえておく必要があります。

素材の軽さとカバー工法特有の重量増、この両方のバランスを踏まえたうえで、施工会社と相談しながら判断することが大切です。

築年数10年・15年・20年別に見る最適なメンテナンス時期と組合せ例

外壁・屋根のメンテナンス時期は、使用している建材によって異なりますが、一般的な目安は以下の通りです。

築10年前後：外壁・屋根とも初回の塗装メンテナンスの検討時期。目地のシーリング補修も合わせて確認する

築15年前後：塗料の耐久年数が切れ始める時期。2回目の塗装、または劣化状況によってはカバー工法への切り替えを検討する

築20年以上：下地や躯体の劣化が進んでいる可能性があるため、塗装だけでなくカバー工法や葺き替え、外壁の張り替えも視野に入れて診断を受ける

築年数が浅いうちは塗装、年数が経過するほどカバー工法や張り替えの検討が必要になる、というのが基本的な考え方です。いずれの時期であっても、外壁と屋根のメンテナンスサイクルが近づいてきたタイミングで同時施工を検討すると、足場代の節約効果を最大限に活かせます。

3. 【2026年最新】おトクに解決！外壁・屋根リフォームで使える制度

外壁・屋根リフォームには、条件を満たせば活用できる補助金や税制優遇、ローン制度があります。

ここでは代表的な3つの制度について、2026年時点の情報を基に分かりやすく解説します。

断熱改修などに活用できる国の「住宅省エネキャンペーン」の仕組み

住宅省エネ2026キャンペーンは、国土交通省・経済産業省・環境省の3省が連携し、既存住宅の断熱改修や高効率給湯器の導入、新築住宅の省エネ化などを支援する大規模な補助制度の総称です。「みらいエコ住宅2026事業」「先進的窓リノベ2026事業」「給湯省エネ2026事業」「賃貸集合給湯省エネ2026事業」という4つの補助金制度をワンストップで利用できる点が大きな特徴となります。

外壁や屋根そのものの張り替えは単体では対象外となる場合がありますが、断熱リフォームの工事はこのキャンペーンの対象工事に含まれており、外壁や屋根の改修と同時に断熱改修を行うことで補助対象になるケースがあります。

注意したいのは申請方法です。この補助金の申請手続きは消費者本人が直接行うことはできず、あらかじめ国に登録された住宅省エネ支援事業者が代理で申請します。そのため、業者選びの段階で「住宅省エネ2026キャンペーンの登録事業者かどうか」を必ず確認することが重要です。

（参考：国土交通省・経済産業省・環境省「住宅省エネ2026キャンペーン【公式】」https://jutaku-shoene2026.mlit.go.jp/）[cite: 1]

補助金と併用できる「所得税控除」や「固定資産税の減額」のメリット

リフォーム減税は、耐震・省エネ・バリアフリー・子育て対応などの改修を対象に、所得税の直接控除や固定資産税の減額を受けられる制度です。2026年の税制改正により、所得税のリフォーム促進税制は令和10年12月31日まで、固定資産税の軽減措置は令和13年3月31日まで延長されています。

ここで注意が必要なのは、外壁や屋根の塗装単体では原則としてこの減税の対象にならない点です。単体で行う屋根・外壁の塗装工事は減税の対象外ですが、耐震改修や省エネ改修などの対象工事と同時に行う塗装工事であれば対象に含まれます。

つまり、外壁・屋根の同時リフォームに合わせて断熱改修や耐震改修も組み込むことで、減税の恩恵を受けられる可能性が広がります。また、補助金と税制は併用できますが、補助金額を工事費用から差し引いた金額を基準に控除額が計算される点にも注意が必要です。減税を受けるには「増改築等工事証明書」を専門家に発行してもらい、確定申告を行う必要があるため、対象工事に詳しい施工会社や税理士に事前相談しておくとスムーズです。

（参考：国土交通省「住宅リフォームの支援制度一覧」https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_fr4_000087.html）[cite: 2]

無担保・無保証で賢く資金調達できる「グリーンリフォームローン」

工事費用をローンでまかないたい場合は、住宅金融支援機構の「グリーンリフォームローン」も選択肢のひとつです。担保や保証が不要で、融資手数料もかからない点が大きな魅力となっています。

2025年10月の制度拡充により、ローン金額の上限は1,000万円まで引き上げられました。外壁塗装などの工事にも利用でき、金利がずっと変わらない固定金利型であるため返済計画を立てやすいのも安心材料です。

対象はあくまで既存住宅のリフォームであり、新築工事には利用できません。利用にあたっては、施工内容が要件に適合しているかを適合証明検査機関に確認してもらう必要があるため、対応可能な施工会社かどうかも事前に確認しておきましょう。

（参考：住宅金融支援機構「【グリーンリフォームローン】」https://www.jhf.go.jp/lp/grl/index.html）

4. 後悔しないために！外壁・屋根同時リフォームの「業者選び」4つの基準

制度や工法を理解しても、最終的な満足度を左右するのは業者選びです。

ここでは、外壁・屋根の同時リフォームで失敗しないために押さえておきたい4つの基準を紹介します。

外壁と屋根の両方において豊富な施工実績とワンストップ対応があるか

外壁と屋根は専門性が異なる工事ですが、同時施工を依頼するなら両方に対応できる業者を選ぶことが重要です。片方しか実績がない業者に依頼すると、下請けへの再委託が発生し、責任の所在が分かりにくくなることがあります。

過去の施工事例を確認し、外壁・屋根双方の工事を自社で一貫対応できるかどうかをチェックしましょう。

厳しい気候や雨風に耐える「徹底した下地調整・断熱施工技術」を持つか

見た目の仕上がりだけでなく、下地の処理技術も業者選びの重要なポイントです。どれほど良い塗料や建材を使っても、下地調整が不十分であれば数年で剥がれや浮きが発生してしまいます。

現地調査の際に、劣化状況をどこまで丁寧に診断し、どのような下地処理を提案してくれるかを確認しましょう。断熱施工に関する知識や実績があるかどうかも、補助金活用を見据えるうえで確認しておきたい大切な点です。

施工後の安心を長く守る「長期保証（20年保証など）」が用意されているか

外壁・屋根は一度リフォームすれば数年から十数年はメンテナンス不要になる部位です。だからこそ、施工後の保証内容は必ず確認しておきましょう。

使用する塗料や建材のメーカー保証に加えて、施工そのものに対する自社保証（20年保証など）を設けている業者であれば、万が一の不具合にも対応してもらいやすくなります。保証書が書面で発行されるか、保証範囲や免責事項がどこまでかも事前に確認しておくと安心です。

足場代の削減内訳など、透明性の高い分かりやすい見積書を出すか

最後に、見積書の透明性も欠かせないチェックポイントです。良い見積書は、足場代・材料費・施工費・諸経費といった項目が明確に分かれており、同時施工によってどの部分がどれだけ削減されているかが一目で分かります。

逆に「一式」という表記でまとめられ、内訳が不透明な見積書には注意が必要です。複数社から相見積もりを取り、金額だけでなく内訳の分かりやすさや説明の丁寧さも比較材料にしましょう。

（参考：国土交通省「住宅リフォーム事業者団体登録制度」https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000090.html）

5. まとめ：外壁と屋根の同時リフォームは「無料見積もり」から始めよう

外壁と屋根のリフォームは、足場代を1回分に抑えられる同時施工が費用面でも生活面でも合理的な選択です。劣化状況に応じた工法選びや、住宅省エネキャンペーン・減税制度・グリーンリフォームローンといった2026年に使える制度を組み合わせれば、負担をさらに抑えられます。

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